少子高齢化サラリーマンの理学療法士の働き方

日本の人口減少が進む中で、65歳以上の高齢者が占める割合は2042年には約3900万人に達する予想がされています。その中で生産人口は減少して、財政収入が減少すれば社会保障の継続も危ぶまれます。そうなると、利用者の負担を増やすか、保険料を増やすか、税金を増やすかの話になってきます。しかし、保険料、税金共に増やすことは年金受給世代でも、現役世代でもかなり苦しいことです。

「日本人の勝算」という書籍を最近読みました。少子高齢化の中で財政を維持して社会保障を確立していくためには、GDPを高めて必要な社会保障の財源を確保することが必要だと言っています。日本は人材、能力が高いのに生産効率がかなり低いのだそうです。だから、長時間労働や、自分の時間を犠牲にして働いて生産性をカバーしている状態なのです。しかし、ポテンシャルは持っているので、能力が発揮されれば生産性はあげられるとのことなのです。

理学療法士の働き方方で生産性をどうやってあげたら良いのだろう。最低賃金と生産性に相関があることが再三書かれています。賃金アップは願ってもないことですが、生産性アップをどうしていったら良いのかとまた考えてしまいます。対象者の経済活動が向上できれば、間接的にはGDPを押し上げる要因になるかもしれません。公的制度で料金が決まっている以上、リハビリの単価を上げることはできません。すると1日のリハビリ実施量を上げなければいけません。しかし、それでは結局長時間労働につながってしまうのではとも考えます。

新しい仕事の仕方、社会への貢献の仕方が必要です。理学療法士は基本にあるのは解剖生理を根拠に置く、物理的な体へのアプローチです。現在では、対象者の動作の特徴から安全に動けるように手すりや、動線の提案などを行なっています。これらは対個人で、実際に会って行うものです。これらとは違うものとしては、

AIを利用して予後予測をして注意喚起を提供して、多職で連携するのはどうでしょうか。退院時の評価として関わるということですね。

あとは、難病の方のコミニュケーションツールやナースコールを操作するスイッチの開発を個別対応で行うというものもありますね。

遠隔で複数名で評価体操などのリハビリを提供する方法もありますね。

参加活動を促進する役割なのに、そのすべやコネクションを持っているセラピストがどれくらいいるのでしょう。そもそも参加活動のバリエーションを知らずにそれを達成できるのでしょうか。

福祉の世界には色々な活動をしている方々がいます。もう少し私たちも関わっていかないといけませんね。